京都大学の大城賢助教、藤森真一郎准教授、当社の越智、榎原による論文”Enabling energy system transition toward decarbonization in Japan through energy service demand reduction”が学術雑誌Energyに掲載されました。

この論文では、これまであまり評価されてこなかった行動変容や材料の使用効率の改善といったエネルギーサービス需要の削減に注目して、日本の脱炭素化に向けたエネルギーシステムの変化を分析しています。公共交通へのモーダルシフト、エアコンの設定温度の調整、脱物質化による工業生産の減少などのエネルギーサービス需要を削減する対策の実施により、日本の2050年の最終エネルギー需要を37%削減できるという結果が得られました。

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